就職状況

2019年3月卒業者(2018年度)就職状況

学部 性別 就職希望者 就職決定者 進学決定者 就職率
法学部 135 135 1 100.0%
19 18 0 94.7%
154 153 1 99.4%
経済経営学部 118 114 2 96.6%
7 7 0 100.0%
125 121 2 96.8%
メディア情報学部 62 58 0 93.5%
33 32 0 97.0%
95 90 0 94.7%
現代文化学部 105 105 1 100.0%
24 24 0 100.0%
129 129 1 100.0%
心理学部 46 44 2 95.7%
46 42 3 91.3%
92 86 5 93.5%
学部合計 466 456 6 97.9%
129 123 3 95.3%
595 579 9 97.3%

2019年5月1日現在
就職率=就職決定者※1/就職希望者
※1 就職決定者数には、正規雇用者のほか、1年以上の契約・派遣社員を含める(アルバイトは除く)。
※2 進学決定者は、大学院進学者・学士入学者・専門学校進学者・留学とする。
※3 就職率の定義により、留学生を除いて集計している。

2019年3月卒業者(2018年度)業種別比率

業種別就職状況

全学部

経済経営学部

現代文化学部

法学部

メディア情報学部

心理学部

2019年3月卒業者(2018年度)主な就職先

法学部

埼玉県警(警察官)/ 警視庁(警察官) / 群馬県警(警察官) / 新潟県警(警察官) / 埼玉県皆野町役場 / 埼玉県飯能市役所 / 埼玉西部消防組合 / 自衛隊幹部候補生(陸上) / 東京消防庁 / 福島県安達地方広域行政組合消防本部 / 福島県棚倉町役場 / (学)堀越学園 / 東急リバブル(株) / 飯能信用金庫 / 羽田空港サービス(株) / (株)サイサン / MT&ヒルトンホテル(株) / (株)スタジオアリス / (株)デンソーセールス / リコージャパン(株)

経済経営学部

古河機械金属(株)/ (株)ツムラ/ 横浜冷凍(株)/ 古賀オール(株)/ 渡辺パイプ(株)/ (学)帝京蒼柴学園/ (株)インテック/ 飯能信用金庫/ (株)レンタルのニッケン/ 東京トヨタ自動車(株)/ (株)槌屋/ 第一カッター興業(株)/ パナソニックリフォーム(株)/ (株)フジマック/ 東洋証券(株)/ 蔵王産業(株)/ コマツカスタマーサポート(株)/ 青山商事(株)/ 新電元メカトロニクス(株)/ 日本ハウズイング(株)/ 埼玉日産自動車(株)/ 郡山信用金庫/ 村上信用金庫/ 藤田観光(株)/ (株)共立メンテナンス

メディア情報学部

ウッドオフィス(株) / 茨城県信用組合 / ANAテレマート(株) / 東京レコードマネジメント(株) / 東日本電信電話(株) / 埼玉県入間市役所 / 伊丹産業(株) / (株)日立ソリューションズ東日本 / 埼玉工業(株) / 麻布プラザ(株) / コスモ工機(株) / (株)かんぽ生命保険 / あがつま農業(協) / (株)ジンズ / 大和冷機工業(株) / 相双五城信用組合 / (株)エイブル / (株)エヌリンクス / (株)ディ・コンプレックス / (株)マサダ製作所

現代文化学部

(株)ジンズ / 埼玉県飯能市役所 / 三菱製鋼(株) / アパホテル(株) / (株)日本旅行オーエムシートラベル / 第一生命保険(株) / 茨城県警(警察官) / 日本郵便(株) / (株)ソラシドエア / 新潟県十日町地域消防本部 / RIZAPグループ(株) / (株)稲取赤尾ホテル / 山形県東根市消防本部 / セントラルスポーツ(株) / (株)LAVA International / 新電元工業(株) / (株)共立メンテナンス / (株)LEOC / (株)南都銀行 / 埼玉県警(警察官) / 東武トップツアーズ(株) / (株)一条工務店 / (一財)休暇村協会 / (株)マイナビ

心理学部

法務教官A / 桐生信用金庫 / (株)NTT東日本-関信越 / (株)ヨドバシカメラ / (株)コナカ / (株)しまむら / (株)東横イン / (株)ベネッセスタイルケア / パナソニックカーエレクトロニクス(株) / (株)ドコモCS / (株)ニチイケアパレス / (株)コジマ / (株)三笠会館 / 富士宮農業(協) / (株)フレッセイ / (株)コメリ / (株)すずのき / 福山通運(株) / ネッツトヨタ東埼玉(株) / (株)富士薬品

本学における無料職業紹介実績

平成30年度 平成29年度 平成28年度
(1) 就職者数 600 594 608
(2) (1)のうち期間の定めのない労働契約を結んだ者の数 572 573 595
(3) (2)のうち就職から6ヶ月以内に解雇以外の理由で離職した者の数 6 5
(4) (2)のうち(3)に該当するかどうか明らかでない者の数 567 590

※平成30年度は留学生を含む人数。



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