文部科学省では、国公私立大学を通じた大学教育改革の支援を行っています。その趣旨は、大学教育改革への取組が一層促進されるよう、各大学が取り組む教育プロジェクトに対して、国公私立大学を通じた競争原理に基づいて優れた取組を選定するとともに、重点的な財政支援を行い、高等教育の更なる活性化を図ることにあります。
駿河台大学が取り組む教育改革プロジェクトとして申請を行ったもの、あるいは現在進行しているプロジェクトは次のとおりです。
年度 | テーマ |
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令和3年度 |
主なテーマ (春学期)※実施方法:e-learning ・選ばれる大学創りに向けて~2030 年に向けた私立大学の競争戦略~ ・AL・学修成果可視化による学びの好循環 ・2020年度退学者数報告について ・学生カルテシステムを活用した各種面談システムについて ・学生対応力強化に向けた具体的な取り組みについて ・コロナ禍における学生相談 (秋学期)※実施方法:e-learning (防災訓練を除く) ・ライフ・キャリアの視点を重視した授業が大学生のキャリア意識・行動に及ぼす影響-ワーク・キャリアの視点を重視した授業との比較検証- ・在外研究体験記 ・リモートハラスメント ・防災訓練(シェイクアウト訓練・安否確認訓練) ・講習会:火災時の初動と防災 ・TJUPと本学の連携推進について ・内部質保証とその機能化 ・情報セキュリティ |
令和2年度 |
主なテーマ (春学期)※すべてe-learningによる実施 近年の社会環境の変化に伴い大学教育で求められている取り組みについて、2020年度入試状況について・本学を取り巻く学生募集環境と2021年度入学者選抜、2019年度退学者数報告・各種面談票改訂・学生対応力強化プロジェクトチーム、新型コロナウイルスに関連する差別や偏見について、学生が環境変化で受けるストレスとその影響〜オンライン授業から通常授業への変わり目を控えて〜 (秋学期)※すべてe-learningによる実施 春学期のオンライン授業を振り返って~全学生対象アンケートの結果から~、ジェネリックスキル測定PROGから見る駿大生の傾向について~1年次生と3年次生の結果を中心に、駿大社会人基礎力の改定について、シェイクアウト訓練・防災講習(土砂災害について)、認証評価制度について・「内部質保証」の機能化について、大学間連携による社会貢献・地域連携への取組み、数理・データサイエンス教育のあり方について~他大学の事例から学ぶ全学教育導入のポイント~ |
平成31年度 |
主なテーマ (春学期)学習成果の把握・可視化と教育改善について、入学試験状況・学生募集戦略について、退学者数報告について・学生支援に役立つコーチングの効果と学び方について、就職決定・進路状況結果報告について、ハラスメント防止について(e-Learning)、学生相談について、財務状況について (秋学期)本学の研究倫理審査体制について・科学研究費助成事業について、「駿大社会人基礎力」測定結果~学修成果の可視化と活用~について、防災について・エピペン講習・AED講習について、認証評価制度について・本学の内部質保証について、TJUPの活動報告及び今後の大学間連携による地域連携への取り組みについて、著作権法改正が大学教育に与える影響について |
年度 | プログラム名称 | 摘要 |
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平成24年度 | 産学協働による学生の社会的・職業的自立を促す教育開発 | 採択 |
年度 | プログラム名称 | 摘要 |
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平成22年度 | オンキャンパス・インターンシップと就業力 | 採択 |
年度 | プログラム名称 | 摘要 |
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平成21年度 | ポートフォリオ学習に基づくゲットジョブプロジェクト | 採択 |
年度 | プログラム名称 | 摘要 |
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平成19年度 | 地域とゼミによる総合的キャリア教育(PDF:362KB) | 採択 |
「駿大の森」百年協定に基づく飯能活性化(PDF:429KB) (「森林文化都市」構築支援プロジェクト) |
採択 | |
平成18年度 | 地域とゼミによるキャリア育成支援 | 面接審査 |
平成17年度 | <文化情報資源の知的財産化>教育の推進~オープン・ミュージアム=アーカイブズとアート・ドキュメンテーション・コンソーシアム | |
平成16年度 | 学生参加による<入間>活性化プロジェクト | 採択 |
年度 | プログラム名称 | 摘要 |
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平成19年度 | 授業評価を起点にした授業改善サイクル実践 | |
平成18年度 | 海外体験を軸とする異文化・外国語教育 | |
平成17年度 | 初年次演習における手作り教育の実践 | |
平成16年度 | 地域と大学の共育ネットワーク | |
平成15年度 | テーマ別による全学横断的な学際的副専攻制 |
年度 | プログラム名称 | 摘要 |
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平成19年度 | 法学未修者向自主学習支援プログラムの確立 | |
平成16年度 | 法学初学者学習支援システムの開発 | 採択 |
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