
ジョンズ・ホプキンス大学大学院 Ph.D.
経済学演習、マクロ経済学特論
“Causality from Money Supply Growth to GDP Growth in Japan”『金融経済研究』第17号(2001年3月)
“Predicting Japanese Real Economic Activity Using the Yield Spread” 『金融経済研究』第20号(2003年10月)
金融変数を用いた経済の予測:利子率や貨幣供給量が経済全体の景気の動きとどのような関係があるかを探っています
慶應義塾大学大学院 経済学研究科博士課程 単位取得退学 経済学修士(横浜国立大学)
国際経済学特論、エンド・ユーザー・コンピューティング
"Congestible Communications Networks and International Trade"(Kikuchi, Toru and Tetsuro Ichikawa,)(Canadian Journal of Economics, Volume 35, No.2, May 2002)
インターネットのような情報ネットワークが出現して,経済にどのような影響を与えているのかを様々な角度から考えています。
千葉大学大学院博士後期課程修了・博士(経済学)
会計学特論
『財務会計の現代的基盤―FASB「討議資料」・概念的フレームワークの中心観を基軸に―』(2010年3月、森山書店)
米国における財務会計の現代的特質
財務会計論の理論基盤の研究
一橋大学大学院経済学部研究科、博士課程 博士(経済学)
経営学演習、経営史特論
『炭鉱の労働社会史』(多賀出版1997)
「技術者の人事管理」(佐口和郎、橋元秀一編 『人事労働管理の歴史研究』 ミネルヴァ書房、2003)
日本企業の人事管理の歴史、特にホワイトカラーや技術者のマネジメントの歴史研究
学習院大学大学院 経営学研究科 博士後期課程・博士(経営学)
マネジメント・サイエンス特論
・「コミュニケーションと情報品質」『情報品質の研究』(中央経済社,2009)
・「品質経営活動の成功の鍵―コミュニケーション・リンケージ」『サイエンスTQM 戦略的品質経営の理論と実際』(丸善,2007)
・「組織リンケージ能力と競争戦略」『ポストITストラテジー』(日科技連,2003)
・「品質競争力とコミュニケーション・システム」(共著,経営情報学会誌,Vol.8, No.2, 1999)
・「女性従業員の組織におけるコミュニケーション・ネットワーク構造 ―女性従業員の戦力化に対するアプローチの観点から― 」(経営情報学会誌,Vol.5, No.3, 1997)《経営情報学会1997年度論文賞受賞》
品質創造システムのコミュニケーション論的研究
ハイパフォーマンス製造企業の研究
慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学 修士(経済学)
ミクロ経済学特論
「複数生産物企業間の絶対優位と水平的なOEM契約」『三田学会雑誌』92巻4号(2000)
「研究開発競争と経済厚生」『明海大学経済論集』13巻1号(2001)
「潜在的参入企業と生産委託契約」『駿河台経済論集』13巻第2号(2004)
塩澤・石橋・玉田編『現代ミクロ経済学 中級コース』第5章「競争均衡と厚生」(pp153-186,分担執筆, 有斐閣, 2006)
情報の偏在と市場取引
技術情報と参入・退出戦略
早稲田大学大学院経済学研究科博士後期課程満期退学 経済学修士
経済学演習、日本経済史特論
「高度経済成長期のコンビナートと雇用」(徳山大学総合経済研究所編『石油化学産業と地域経済』山川出版社、2002)
「大都市中小企業の組織化―輸出メリヤス業の工業組合」(中村隆英・藤井信幸編『都市化と在来産業』日本経済評論社、2002)
「戦間期日本の海外情報活動―陶磁器輸出を中心に―」(『社会経済史学』第69巻第4号、2003)
近代日本の地域産業の歴史
大阪大学法学部卒、横浜市立大学大学院経営学研究科修士課程修了(経営学修士)、筑波大学大学院博士課程社会工学研究科単位取得退学
経営学演習、経営管理特論
『変化の経営学』(共著、白桃書房)、「CSCWとホワイトカラー労働の変容」(OA学会第43回全国大会報告)
CSCWとホワイトカラー労働の変容、法と経営制度(雇用法制の変動を中心にして)
慶應義塾大学経済学部卒
国際協力特論
国際資金移動と通貨システム、金融経済教育
中央大学大学院商学研究科博士後期課程(会計学博士)
経営学演習、税務会計特論、会計情報システム特論
著書
(単著)『経営者利益予測情報論―包括利益の有用性について―』(森山書店),2008年.
(共著)『財務会計の進展』(税務経理協会),1999年.
(共著)『財務諸表論の基本』(税務経理協会),1999年.
論文
(単著)「価値会計としての時価会計―事象理論からのアプローチ―」『経理研究』第52号,2009年.
(共著)「会計情報の有用性と会計情報の公開開示の必要性―訴訟リスク情報の開示について―」『経営行動研究年報』(経営行動研究学会)第18号,2009年.
(単著)「減損会計情報の有用性に関する一考察」『會計』第171巻第4号,2007年.
(単著)「アメリカタックスリポーティング意思決定について―税回避行動について―」『駿河台経済論集』第14巻,第2号,2005年.
(単著)「繰延税金資産と繰延税金負債の有用性の存否―投資意思決定アプローチ―」『研究紀要』(小樽短期大学)第33号,2004年.
(単著)「包括利益の有用性の存否―事象理論からのアプローチ―」『経理研究』第47号,2004年.
(単著)「日本における会計方法の変更と投資意思決定への影響―減価償却方法の変更による税金への影響について―」『研究紀要』(小樽短期大学)第32号,2003年.
(単著)「アメリカ経営者利益予測情報の有用性―強制開示に向けて―」『産業経理』第62巻第2号,2002年.
(単著)「アメリカ会計方法の変更と投資意思決定への影響―棚卸資産評価方法の変更による税金への影響について―」『研究紀要』(小樽短期大学)第31号,2002年.
会計情報の有用性(現行会計情報が実際に投資者に利用されているか考察する)
経営者会計行動論(経営者による実際の会計行動をエイジエンシー理論から説明する)
早稲田大学大学院・経済学修士
公共経済学特論、経済政策特論
「組合管掌健康保険の保険料率決定に関する分析」(『厚生の指標』第55巻第13号、2008.11)
「国保被保険者の受診行動のアノマリーについて―マクロ・データによる検証―」(『駿河台経済論集』第17巻第1号、2007.9)
「フリクションモデルによる小児科を標榜する一般病院数の分析」(『厚生の指標』第53巻第4号、2006.4)
医療経済学
医療提供体制と医業経営のあり方について
東京大学大学院 博士(学術)
経営学演習、経営学特論、経営戦略特論
『環境経営戦略の潮流』 (創成社 2010)
『経営戦略の理論と実践』(創成社 2008)
『高業績企業のCEO』 (中央経済社 2006)
‘Japanese Ownership Strategies in Singapore, Malaysia and the Philippines: Japanese and US Foreign Direct Investment Preferences Compared,’Chapter 14 (pp.275-289). International Business; emerging issues and emerging markets. edited by Carla Millar, Robert Grant and Chong Choi, Macmillan Publishing Co., March 2000.
‘Japanese firms’environmental strategy: Examples from electronics-related industries,’Asian Business & Management, Vol. 9, 2,(pp.245-264), Palgrave-Macmillan, May 2010.
グローバル経営の分析
大阪外国語大学外国語学部 (文学士)
経営学演習、欧米経済特論、国際経営特論
『ヨーロッパ経済論』(編共著、ミネルヴァ書房、2004年)
『EUの経済統合』(中央経済社、2001年)
『現代経営用語の基礎知識』(編共著、学文社、2001年)
『EU経営史』(共著、税務経理協会、2001年)
『増補版 現代経営用語の基礎知識』(編共著、学文社2005年) ほか
EU経済統合の実証研究
日米欧の企業経営研究―企業統合の国際比較
日米欧多国籍企業の経営戦略研究―グローバル企業戦略の国際比較
早稲田大学大学院理工学研究科博士課程修了・工学修士
経営学演習、経営データ分析特論
著書
『マーケティングモデル解析I.II』(共立出版)
『社会科学系のコンピュータリテラシー -コンピュータ活用の基礎-』(学術図書出版社)
論文
『景気変動による家計構造の変化について -バブル期とバブル期後の所得階級別分析』
景気変動に伴う消費構造の変化について
地域研究-都市中心市街地の変容について
感性と服飾意識に関する研究
東京大学大学院工学系研究科修士課程修了・工学修士
経済学演習、アジア経済特論、開発経済特論
“The Characteristics of Japan’s Software Industry and Offshore Development in Dalian, China”(「地域学研究」第40巻第4号、2011年)
『東アジアの新産業集積-地域発展と競争・共生-』(共著:学術出版会、2010年)
「ラオス・サヴァナケット特別経済区の有効性に関する考察」(『経済科学』第57巻第3号、2009年)
「タイにおける地域格差-その実態及び中国への意味」(『経済科学』第55巻第3号、2007年)
インドシナ地域の経済開発
東アジアの産業集積
日本大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学・博士(経済学)
経済学演習、地方財政特論、財政学特論、租税特論
著書
「近年のドイツ利子課税理論の展開」『関東学院法学』(2005年3月)(単著)
「ドイツにおける貯蓄利子課税の行方」『税務経理』(2005年4月)(単著)
「転換期の財政投融資」『税』ぎょうせい(2005年5月)(単著)
「ドイツにおける土壌汚染対策の中央・地方政府間の調整システムの研究」『環境共生』(2005年9月)(共著)
「ドイツにおける土壌汚染地域の規制と情報システムの分析」『地域学研究』(2005年10月)(共著)
ドイツにおける資産課税及び土地環境政策の分析
ドイツ不動産関連税制(旧財産税、相続税、不動産税、その他)に関する近年の租税理論の分析や、土地環境汚染政策の効果を考察し、日独の理論・制度を比較研究しています。
東京理科大学工学部経営工学科卒業
経営学演習、情報資源管理特論
「創発的組織行動支援システムのモデル化に関する一考察」(『駿河台大学経済論集』第8巻 第2号)
『戦略的情報システム』(日科技連)
『経営システムのモデリング学習』(牧野書店) ほか
経営情報システム
創発的組織行動支援システムと情報資源管理
神戸商科大学商経学部卒業、2004年博士(経営学:専修大学)
経営学演習、マーケティング特論、企業倫理特論
2005年『CSRで経営力を高める』東洋経済新報社、2005年『CSRイニシアチブ~CSR経営理念・行動憲章・行動基準の推奨モデル(日英対訳版)』日本規格協会(編著)、2004年『CSRマネジメント』生産性出版(編著)、2003年『セルフ・ガバナンスの経営倫理』千倉書房、2003年『経営品質の理論』生産性出版(編著)、2003年『ビジョナリー・コーポレートブランド』白桃書房(編著)、2000年『マーケティング倫理~人間・社会・環境との共生~』中央経済社(アンゾフ・アワード特別文献賞)、1998年『化粧品のブランド史』中央公論新社、他多数
マーケティング論(ブランド論)、経営倫理論、コーポレート・ガバナンス論などの領域。特に、資生堂在職時にブランド研究に取組むと共に、日本企業で初の企業倫理の立ち上げに関与。その後、大学でマーケティングと経営倫理の理論と実務を融合させ、「マーケティング倫理」を構築した。現在はCSR(企業の社会的責任)の研究に取組む。
一橋大学大学院経済学研究科博士課程修了・経済学修士
経済学演習、欧米経済史特論
『ドイツ手工業者とナチズム』(九州大学出版会)、「ナチ体制下の製パン手工業者(上)、(中)、(下・完)」(『駿河台大学経済論叢』)
ドイツ現代社会経済史(第一次世界大戦ごからナチ体制まで)・ナチズム・ドイツ手工業・ドイツ製パン業
1977年3月 群馬県立高崎高等学校卒業
1982年3月 高崎市立高崎経済大学経済学部経済学科卒業
1987年3月 一橋大学大学院経済学研究科博士課程の単位 修得
金融特論
『入門証券市場論(新版)』 共著 有斐閣 2000年11月
日本銀行の金融政策運営についての実証分析;日本銀行が採用している金融政策の手法とその有効性を実証的に考察・分析します。
法人税法特論、所得税法特論
制度会計特論、財務分析特論、国際会計特論
管理会計特論
地域経済学特論、中小企業経営特論
会計監査特論、財務会計特論